DHR東京オフィス、売上高対前年度２桁の成長　

（２０１６年８月３０日） - 今年上半期は、エグゼクティブサーチ業界は外資系企業、日本企業ともにタレントのニーズが高まっており、DHRにつきましては売上高において、対前年度２桁の成長となりました。

DHR取り扱い案件におぃては、医薬品・医療機器業界は安定的にニーズが高い状況が続いております。それ以外の業界では、IoT関連業種、保険、小売業、電気自動車関連業種でのニーズが多いです。

ポジションとしては、社長・事業部長・マーケティングといったCommercial分野、小売業における店舗運営・営業責任者、ビジネスアナリシス・ビジネスアーキテクト（企業のトランスフォーメーション、プロセス改革などを社内コンサルタント的にリードする役割をにあぬ）、ファイナンス部門・人事部門責任者の取り扱いが多く、いずれのポジションにおいても企業の中でトランスフォーメーションをリードできる人材が求められているのが特徴となっています。

人材ニースに加え、タレントディベロプメントの観点では、外資系企業の日本法人において、昨今財務・経理・SCMにおける優秀なタレントをコマーシャル分野の経験を積ませて、事業部門責任者として育成し、実績を挙げている企業の事例がいくつか見受けられました。グローバル市場において、成熟市場の位置づけとなるケースの多い日本市場においては、経済の動向、市場の状況などを緻密に分析し、何が起きているのか、問題があればどう対処するのか、この先どのような戦略をとるべきなのか、数字をベースとした、明確な説明責任がトップのポジションには求められるようになったことがこういった人材育成に繋がっているのかもしれません。

DHRでは、これまでに注力してきました業界に加え、IoT分野、また、職種としては、現在グローバル市場においてニーズの高まっているデジタル・アナリティクス分野における専門性を培っており、クライアント企業のニーズに対応できるよう日々切磋琢磨しているところでございます。